近年の鉄道旅客輸送人員は伸び悩んでいる。2008年秋以降の世界的な不況による景気後退のあおりで、中長距離のレジャー、ビジネス需要が低迷し、また高速道路運賃の値下げによる影響を受けた。長期的な視点では、少子化による影響で輸送人員は伸び悩みを見せると言われている。
鉄道各社は沿線などの不動産や流通業などを強化しているほか、電子マネーのサービスにも注力している企業も見られる。JR東日本（9020）は電子マネー「Ｓｕｉｃａ」（スイカ）、ＪＲ西日本（9021）では「ＩＣＯＣＡ」(イコカ)のサービスを開始している。また、「駅ナカ」と呼ばれる、駅のスペースを有効活用した物販事業や飲食事業を展開している企業も見られる。
新たな鉄道敷設の計画としては、東海旅客鉄道（ＪＲ東海）（9022）が超電導リニアによる中央新幹線の計画を進めている。またアメリカやブラジル、インドネシア、マレーシア、タイ、ベトナム、インドなどでは高速鉄道の計画があり、日本の優れた技術を売り込むべく官民一体となったトップセールスが展開されている。
