携帯電話やスマートフォン、タブレット端末などを外出先で使用するには、受信するための電線やアンテナが必要だ。利用者数の増加で、より高速に多くの情報を送受信するための高速通信網の整備が必要となっており、設備工事関連の企業は急速に売り上げを伸ばしている。
電気通信最大手のコムシスホールディングス(1721)は、ドコモのLTEやソフトバンクのプラチナバンド関連の需要が拡大しており工事関連の受注が増加している。
NTT工事や情報通信などを手掛ける大手電気通信事業者の協和エクシオ(1951)は、地下鉄駅間対策の工事やWi-Fi関連の事業が伸びている。また、フィリピンなど東南アジアでの事業拡大も検討しており、成長に期待がかかる。
NTT工事業者のシーキューブは、移動体通信システムなどの企画・設計から施工・保守までを一貫して行っており、NTT光回線のエリア拡大を受けて安定した売り上げが続く見込みである。
そのほか、NTT電話工事事業者には中部地盤のNDS(1956)や九州地盤の西日本システム建設(1933)、通信用の送電線や内線工事を手掛ける山加電業(1789)などが関連企業として挙げられる。
