太陽光や風力とは違い、気象条件や季節を問わず、安定した電力を得られるとして、火山の多い日本は地熱資源大国としても意欲的に地熱発電開発を進めている。
政府の打ち出す新エネルギー開発への政策支援も期待されており、今後の地熱発電関連におけるさらなる市場拡大が予想される。
日本企業の技術力は世界的にも高く評価されており、中核機器となるタービン・発電機で東芝(6502)と富士重工(6504)、三菱重工(7011)の3社が世界シェアの7～8割を占めている。
また、これらのタービン・発電機をメーカー各社と共同で海外で販売することを促進している国内総合商社の住友商事(8053)や三菱商事(8058)なども、再生可能エネルギー分野への事業を拡大している。
出光興産(5019)は、国内最大の地熱資源があると推定されている福島県で地熱発電事業を発表しており、規模的にも大きな期待がかかっている。
三菱商事や住友商事、石油資源開発(1662)などが事業に参加しており、経済産業省でも地熱発電の調査・開発への補助を予算計上する見通しとなっている。
