消費者が消費税増税の影響を直接的に感じるのは、やはり買い物をするときだろう。比較的高額な家具や家電製品、貴金属から、日用品としての衣料品や食料品などは増税前の駆け込み需要は期待できるものの、増税後に一時的に消費が冷え込む恐れもある。
そこで、消費税が導入される直前まで駆け込み需要が期待できる小売業の株価にも注目していきたい。
大塚家具や島忠などは、消費者が家具の購入を急ぐ可能性があることに注目したい。また、ヤマダ電機やエディオン、ユニクロとコラボ店舗を展開するビックカメラなども駆け込み需要で増収が期待できる。
各地にショッピングモールを展開するイオンは、PB比率を増やした効果やネット通販に注力するなどで最高純利益を更新している。
百貨店の三越伊勢丹ホールディングスやJ・フロントリテイリング、高島屋も増税前の駆け込み需要を想定して挙げておきたい。
家具・インテリア製造・販売大手のニトリホールディングスは、消費者の買い控えの影響を受けて一部商品の値下げに踏み切って、需要アップ効果を期待したい。
＜関連銘柄＞
『 ビックカメラ 』：３０４８
『 ヤマダ電機 』：９８３１
『 エディオン 』：２７３０
『 イオン 』：８２６７
『 大塚家具 』：８１８６
『 島忠 』：８１８４
『 三越伊勢丹ホールディングス 』：３０９９
『 高島屋 』：８２３３
『 J・フロントリテイリング 』：３０８６
『 ニトリホールディングス 』：９８４３
