2011年3月11日、M8.8という観測史上最大の巨大地震に日本国中が震撼させられたのはまだ記憶に新しい。その数週間前にはニュージーランドのクライストチャーチで、耐震基準が不明確な建物内で多くの日本人が犠牲に合うという痛ましい事故があったばかりだった。
以来、原発下の活断層の有無を調査する動きや、関東に巨大地震が起こる確率の分析結果も随時発表されるなど、各分野において地震対策を急いでいる。
いつ、どこで巨大地震が襲ってくるかわからないからこそ、起こりうる事態に備えた街づくりや建物建築が急務である。
主に建設会社の多くが取り組んでいる建物の耐震構造に関する研究・開発や、既存建物の耐震工事、千葉県浦安市の液状化を受けた地盤改良や地質調査など、地震対策への取り組みが促進されている。
建物以外にも鉄道耐震関連や、揺れに強いとされる免震構造の開発、津波や液状化など沿岸部での対策研究も活発に行われるなど、各分野で対策を急いでいる。
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