建物自体を強化しても建設地の地盤が軟弱では、巨大地震による被害は免れないだろう。3.11の東日本大震災で、千葉県浦安市の液状化被害も記憶に新しいことである。
そこで、建設前の地盤調査と地盤改良により、被害を最小限に食い止めることを目的にしている企業もある。
地質調査首位の応用地質は、調査事業や地震観測装置などの計測機器事業、建物評価や土壌環境評価などを行う企業を集結してグループ企業とし、対策事業を強化している。
川崎地質は、堆積層の判別能力向上のための「スイープ震源」を開発し、活断層調査や地質調査に意欲的である。同社は地盤の微妙な傾きを計測できるITセンサーを利用して、地滑りの影響範囲などの測定も可能にしている。
地盤改良などの基礎工事専業大手の日本基礎技術でも、米子会社が現地企業と協業により道路橋脚の地盤改良を進めるなどの実績がある。
サムシングホールディングスでは浦安の住宅向けに沈下修正工事を行うなどの実績がある。地質調査や地盤改良に力を入れており、地盤保証事業なども展開している。
＜関連銘柄＞
『 応用地質 』：９７５５
『 川崎地質 』：４６７３
『 日本基礎技術 』：１９１４
『 サムシングホールディングス 』：１４０８
