カジノで使用される代表的なゲームとしては、ルーレットやトランプのポーカー、スロットマシンなどがある。これらの機器製造に関わる場合、カジノライセンスを取得する必要がある。世界でカジノを合法化している国と地域は130カ所以上あり、年々増加傾向にある。
日本国内にはゲーム機器を製造して各国のカジノに販売しているメーカーが複数ある。コナミ(9766)は1996年からカジノ事業に参入しており、カジノ機器のほかカジノ・マネジメント・システムの開発・製造および販売を行っており、また米国ラスベガスにおいてはカジノ業界で働く人々の人材育成なども行っている。
カジノで必要となる紙幣鑑別機を各国用に製造販売している日本金銭機械(6418)は、米国フューチャーロジック社を買収してカジノ事業を拡大させている。フューチャーロジック社はスロットマシンに使用するチケットのプリンター・ユニットを製造・販売している。
ほかにもカジノ機器関連企業としては、硬貨・紙幣処理機で国内シェア5割強を持ち海外のカジノにも販売網を持つグローリー(6457)、メダル補給・回収機を製造するオーイズミ(6428)、パチンコ周辺機器を手がけるマミヤ・オーピー(7991)などが浮上する。また、パチスロ最大手のセガサミー(6460)は、韓国カジノ施設に研修生を派遣してカジノ機器の製造に乗り出している。
パチンコ・パチスロ関連企業としてはバンダイナムコホールディングス(7832)のほか、SANKYO(6417)、平和(6412)、ユニバーサルエンターテインメント(6425)、マースエンジニアリング(6419)、コモンウェルス・エンターテインメント(7612)、フィールズ(2767)などがある。
また、カジノ運営にはコンピュータシステムによる管理等が必要になることから、IT関連企業にも経済効果が期待できる。アミューズメントのホールコンピュータシステムを開発しているマースエンジニアリング(6419)、ダイコク電機(6430)、サン電子(6736)のほか、日本金銭機械と提携してカジノ向けの電子マネーを開発しているテックファーム(3625)なども大きな利益が期待できる。
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