企業が社会的に経済活動を行うためには、電話やインターネットを使用するための通信インフラが欠かせない。近年は、登山などのレジャーを楽しむ人々も携帯電話やスマートフォンを頼りに活動するなど、国内でも隅々まで通信ケーブルを網羅する必要がある。
また、利用者が増えればそれだけ大容量の通信網の整備が必要で、時代のニーズに合わせて通信システムの技術革新が各社で進められている。関連企業には、通信技術を研究・開発する電機メーカーや通信システム、基地局のアンテナ設置、ケーブル設置に関わる企業などが挙げられる。
電気工業は、携帯電話の基地局アンテナや放送用アンテナなどの各種アンテナ、付帯装置、鉄塔から局舎の開発・設計・製作、それらの建設までを一貫して手掛ける通信インフラ企業である。
住友電気工業は、光ファイバーや光ケーブルなどの通信ケーブルと関連製品を開発している。CATV設備やアンテナ、ネットワーク関連機器の製造も行うほか、地理情報システムの構築やネットワーク検疫アプライアンスにも取り組んでいる。
同じく、光ファーバーや産業用の電線、ケーブル、光コネクタやその他通信関連機器の開発・製造を手掛ける昭和電線ホールディングスは、熱電変換効率を10倍に高めた熱電発電デバイスの開発に成功している。
その他、日立電線やタツタ電線、東京特殊電線などの通信ケーブルメーカーや、関電工、きんでんなどの情報通信関連の工事を手掛ける企業も関連会社となる。
